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地方へ移住を考える人の本音とは? 賃貸派の約3人に1人が移住を検討

みなさんこんにちは!!
大洋工務店の望月洋和です!!
今回もまた、業界誌『新建ハウジング』の中から興味深い記事がありましたのでご紹介させていただきます。

 

↓以下新建ハウジングより抜粋

新型コロナウイルスの感染拡大にともない働き方が変化し、住まいにも大きな影響を与えています。これから住宅を購入使用と考えている人や、住宅ローンの利用を検討している人の価値観は、どのように変化したのでしょうか。また、最近話題となっている「移住」という選択や移住先での住宅購入についても、意識の変化はあったのでしょうか。

20・30代の約2割が住宅購入を検討。30・40代の約半数がローン返済中

スマートアイデア株式会社が「住宅購入・住宅ローンに関する意識調査」を実施。
住宅購入を検討しているか聞くと、全体の11.8%の人が「現在購入を検討している」と回答しました。
年代別で見ると、20代と30代の割合が多く、それぞれ約2割の人が住宅購入を検討している結果に。
30代と40代は、約半数が既に住宅ローンを組んでいることが分かりました。

住宅購入に対する意識が変化した人の7割以上が持ち家志向に

住宅をこれから購入する予定、もしくは購入の予定はないと回答した人に、コロナウイルスの感染拡大前と比べて住宅購入に対する意識の変化があったかを尋ねたところ、「意識が変わった」と回答した人は全体の12.4%でした。
住まいのタイプ別で見ると、持ち家よりも賃貸に住んでいる人の方が、意識の変化を感じていることも明らかになりました。

どのような意識の変化があったかを問うと「自宅で過ごす時間が増えたため、快適さを求めて購入を検討するようになった」「感染予防のためにも一部屋が広い家が良い」といった住宅購入を目指す回答が7割を超えました。
一方、「景気に影響があり収入減が予見されているため、ローンを組むことについては以前よりも慎重に検討している、購入しない方向に変わった」という回答も寄せられています。

賃貸派の約3人に1人が移住を検討

「地方・他県への移住を検討しているか」という問いに対し、現在の住まいのタイプ別で見ると、賃貸戸建てに住んでいる人が36%、マンションなどの賃貸集合住宅に住んでいる人が26%と割合が高く、賃貸派の約3人に1人が移住を検討している結果となりました。

感染拡大の影響が大きい主要都市から地方へ移住を検討する傾向

都道府県別に地方に移住を検討する人の割合をみたところ、東京都・大阪府・神奈川県など主要都市で住宅コストが高く、新型コロナウイルス感染者が比較的多い地域が挙がり、ここにも新型コロナウイルス感染拡大の影響が出ているものと考えられます。

移住を検討している人に、移住先で住宅購入は検討しているか聞くと、半数以上が「検討している」と回答しました。具体的な移住先のTOP3は「福岡県」「千葉県」「静岡県」で、半数が「未定、現在検討中」と回答しています。

以上、新建ハウジングの記事となります。

 

今年のコロナ騒動が、人々の生活習慣や今までの常識・慣例のような物すべてを塗り替えていきましたね。
住宅の業界も大きく変化をしていると感じてます。

最近携わりましたお施主様で、「家で仕事をするので仕事部屋を」という方がおりました。
やはり東京への新幹線通勤になる方ですが、今後、多くの時間がリモートワークになるとの事です。

今日、東京のビジネスマンの方とリモートで商談を致しました。
昨年であれば、確実にこちらに営業にきているはずなのですが・・・。
コロナはビジネスの世界も大きく変えましたね。

私は、『これがきっと良い方向に向かっていく』と感じております。
リモートは確実に生産性を上げ、豊かでスピード感のあるサービスを提供していけると思います。
もちろん対面も必要ですが、今までのやり方と新しい仕組みが、これからの時代を作っていくことは間違いありませんね。

今回の新建ハウジングの記事は、未来に向かってとてもワクワク感のある記事でしたので、ご紹介をさせていただきました。

今年も残すところあと3か月ほどとなりました。
2020年の最後の四半期、また全力で取り組みたいと思います。


望月 洋和

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