マイボイスコム（東京都千代田区）はこのほど、10～70代の男女に実施した「省エネ住宅」に関するインターネット調査の結果を発表した。回答者数は9357名。
住まいの省エネ性能に「関心がある（27.0％）」「やや関心がある（38.4％）」人は、あわせて約65％だった。70代は8割弱と、高年代層のほうが割合が高かった。
また、今後住宅を購入したい層でも8割強となり全体よりも高い割合となった。
関心がない層（関心がない9.0％・あまり関心がない7.2％）は約16％だった。

ZEHの認知率は、「内容について詳しく知っている」「聞いたことがある程度」をあわせて3割強だった。5年以内住宅購入者では6割、住宅購入意向者では7割弱の認知率となった。

ZEH住宅に「住んでいる」人は0.9％だった。「住む予定がある・検討中」も0.9％で、1～2年以内に住宅購入したい人では約14％だった。
「予定はないが、将来的に住みたい」は23.3％、住宅購入意向者では5割強がZEH住宅に住みたいと考えていることがわかった。

2025年4月から原則すべての新築建築物に対して省エネ基準適合が義務付けられるが、その適合義務化の認知率は「内容について詳しく知っている（2.4％）」「聞いたことがある程度（24.7％）」をあわせると3割弱にとどまった。
1～2年以内の住宅購入者・購入意向者では、「詳しく知っている」の比率が15～16％となった。

※以上、新建ハウジング記事より抜粋