リクルートのSUUMOリサーチセンター（東京都港区）は11月15日、2024年注文住宅動向・トレンド調査の結果を公表した。
建築費の全国平均は3415万円前で、前年から229万円増加。
3000万円以上の割合が59.7％に達した。
土地代の平均額も2331万円（前年比186万円増）と上昇し、いずれも直近の9年間で最高値を記録している。

特に首都圏では建築費の上昇幅が全国平均よりも大きく、平均3943万円（同348万円）となった。
土地代の平均も3148万円（同264万円増）と全国平均との差は大きく、2000万円以上の割合も70.5％（全国平均32.5％）を占めている。

住宅取得費用の上昇に伴い、世帯主の年齢や世帯年収も上昇。
世帯主は平均40.7歳で、過去5年間では唯一40歳を超えた。
世帯年収の平均値も、前年853万円から987万円まで上昇した。

検討段階で、注文住宅以外の種別を検討しなかった人の割合は40.2％で、緩やかな増加傾向にある。注文住宅以外に検討した種別で最も多いのは新築戸建て建売住宅の50.7％。
それ以外では中古戸建てが1割を超えたものの、マンションや賃貸を検討した人の割合は1割未満で、新築戸建て志向の強さがうかがえる。

同調査は今年7月26日～ 8月8日、新築（建て替え含む）の注文戸建て住宅を1年以内に建築した建築者、および2年以内に注文戸建て住宅の新築・建て替えを検討している検討者を対象に実施。
有効回答数は建築者1540サンプル、検討者1851サンプル。

※以上、新建ハウジング記事より抜粋