20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会（HEAT20、坂本雄三理事長）は7月2日、新たに戸建て住宅の「夏期・中間期の外皮性能水準」の提案を公表した。
冬期の外皮水準として定めたG1～G3水準の住宅を対象に、冷房顕熱負荷を省エネ基準比で30％削減する「G-A」、同40％削減の「G-B」の2段階の水準を提案する。

近年、気候変動により高温多湿な時期が高頻度・長期化している。
同研究会はオーバーヒートや空調依存率の向上による冷房エネルギー増加のリスクを考慮し、夏期や中間期を想定した外皮の「高みの目標」として新たな水準を考案した。

G-Bが「平成28年省エネ基準の部分間欠冷房負荷（顕熱）とほぼ同等で全館連続冷房が可能」なレベル。
G-Bの水準達成が困難な地域もあることを加味してG-Aの水準を設定した。
なお、寒冷地（1～3地域）では、G-A程度でその他の地域におけるG-Bの水準を達成できるという。
表記はG1～G3とあわせて「G2-B」「G-3A」とする。

中間期は、G-A、G-Bのいずれも省エネ基準に比べ冷房負荷を増大させないことが指標となる。
具体的な対策としては、開口部の日射遮蔽（しゃへい）対策や、中間期の外気導入によるパッシブクーリングなどを想定している。

※以上、新建ハウジング記事より抜粋